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生成AIの活用に必要なガイドラインとその種類

近年、AIが急速に発展しつつあるなかで、新しいコンテンツをゼロから生み出せる“生成AI”が注目を集めています。便利な存在ではあるものの、組織内で生成AIを活用する際には、使い方に注意しなければなりません。

「社内で、生成AIをトラブルなく使いたい」「生成AIの活用にあたって、必要なガイドラインって何?」このようにお悩みの方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、生成AIのガイドラインについて、詳しく解説します。


目次[非表示]

  1. 1.1.生成AIの概要
  2. 2.2.生成AIのガイドラインとは
  3. 3.3.生成AIのガイドラインの種類
    1. 3.1.➀外部の企業・組織での利用向け
    2. 3.2.②企業内・組織内での利用向け
    3. 3.3.③教育場面での利用向け
    4. 3.4.④ガイドライン作成現場向け
  4. 4.まとめ


1.生成AIの概要

生成AIとは、“Generative AI:ジェネレーティブAI”ともよばれる、AIの一種です。AIを用いて、クリエイティブなコンテンツを生み出すことができるのが特徴です。

プロンプトを入力すれば、自ら答えを学習するディープランニング(深層学習)を活用して、文章や画像、動画などを新たに創造することができます。

これまでは、学習済みのデータのなかからの回答しか得られなかったAIと比べて、新たな回答を生み出せるのが、大きな違いです。



2.生成AIのガイドラインとは

生成AIの活用にあたって、押さえておきたい注意点や使い方をまとめたものとして、ガイドラインがあります。ガイドラインには、組織内部に限定したものと外部に向けたものの2種類に分けられます。

すでに、デジタル庁や東京都などをはじめとして、さまざまな産学官が生成AIのガイドラインを発表しています。

業務を効率化したいときには、生成AIを活用したいところですが、使用目的に応じて、このガイドラインを適切に利用しなければなりません。



3.生成AIのガイドラインの種類

生成AIに関するガイドラインの目的は分かったものの、具体的にどのようなガイドラインがあるのかは気になりますよね。

ここでは、すでに発表されている、4つのガイドラインをご紹介します。


➀外部の企業・組織での利用向け

外部の企業や組織を対象に作成されたガイドラインは、デジタル庁が公表しています。

主に、ChatGPTのような文章生成AI処理を、既存の業務フローに組み込めるように、『ChatGPTを業務に組み込むためのハンズオン』を公開しました。

この資料では、GPTモデルのAPIを用いた業務改善のために、独自インターフェースの実現や業務データベースの設計などを、自在に対応できるようになることを目標としています。


②企業内・組織内での利用向け

生成AIを企業や組織内で利用するには、東京都デジタルサービス局の『文章生成AI利活用ガイドライン』や株式会社CYDASが公開している『生成 AI の利用ガイドライン』を参考にできます。

東京都デジタルサービス局が公表しているガイドラインは、東京都で初となる生成AIガイドラインです。生成AIで業務を大きく変革させるうえで、指摘されるリスクを避けるべく、都職員が文章生成AIの特性を正しく理解し、活用することを目的としています。

株式会社CYDASも同様に、企業内の利用目的となるガイドラインを公開しています。目的は、生成AIを業務改善や新たなアイデア出しに活用するうえで、法令順守を目指すことです。生成AIの利用禁止用途やデータ入力時の注意事項などを明示しています。


③教育場面での利用向け

学校や家庭などの教育場面での利用目的となるガイドラインは、文部科学省や各都道府県の教育委員会にて公開されています。

文部科学省は、2023年7月時点で、学校関係者が生成AIの活用するか否かを判断するための資料として、暫定的に『初等中等教育段階における生成AIの利用に関する暫定的なガイドライン』を公開しました。対話型生成AIを使いこなすためには、プロンプトの習熟が必要なだけでなく、回答に誤りが含まれるという点を明示しており、最終的には自分の判断が必要である旨が記載されています。

同じく佐賀県教育委員会も、教育現場において対話型生成AIを効率的な活用につなげていく目的でガイドラインを策定しました。

武蔵野大学では、教職員向けに策定されたガイドラインにて、対話型だけでなく、画像生成・動画生成・音楽生成AIなどを使う際の注意事項を解説しています。


④ガイドライン作成現場向け

新たにガイドラインを作成する組織のために、ガイドライン作成にあたってのガイドラインを公開しているケースもあります。

一般社団法人ディープラーニング協会や、SATORIA法律事務所などが、そのガイドラインを公開しています。公開されているひな形を参考にすれば、組織の目的に応じたガイドラインを作成することが可能です。

組織での生成AIの利用目的と照らし合わせて、追加や修正を適宜行い、独自のガイドラインを策定してみてください。



まとめ

この記事では、生成AIのガイドラインについて以下を解説しました。

  • 生成AIの概要
  • 生成AIのガイドラインとは
  • 生成AIのガイドラインの種類

生成AIは、ディープランニングを用いて、文章や画像、動画などを新たに生み出せるため、業務をさらに円滑に進めるのに効果的です。一方で、企業や組織内で上手く活用するには、ガイドラインに従う必要があります。

すでに産学官が社内向け、社外向けにさまざまなガイドラインを策定しており、生成AIの発展によって内容が一新していくことが予想できます。

社内の業務効率化にあたって、生成AIを活用していくには、膨大なデータを管理するためのサーバーを導入しなければなりません。サーバーの保管先は、厳重なセキュリティ対策が敷かれているデータセンターの利用がおすすめです。

MCデジタル・リアルティは、NVIDIAのエリートパートナーであり、当社が運用する3棟のデータセンター「KIX13データセンター」「NRT10データセンター」「NRT12データセンター」は、「NVIDIA DGX H100」および「NVIDIA DGX Super POD」対応のデータセンターとしてNVIDIAより認証を受けております。
 
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